先物取引は大きく分けると、商品先物取引と金融先物取引に分けられます。商品先物取引は、鉱工業材料や農産物などを将来一定の価格で売買するということを約束して契約を行うものです。先物取引の中では、このこの売買が成立したということを約定と呼んでいます。日本の商品先物取引に関しては、農林水産省と経済産業省が管轄で行っています。全国4箇所の取引市場で取引され、各商品取引所により取り扱いの商品が違っています。これらの先物取引に参加するには、取引所の会員になる必要があります。通常の先物取引は、この会員に委託して行われます。委託する仲介業者、取引取扱員と呼ばれる人たちにお願いします。もう一つの先物取引、金融先物取引は、金融商品や金利が取引対象になります。金融先物取引もさまざなま市場に分かれており、金利先物取引、国債先物取引、株価指数先物取引です。金利先物取引は、東京金融先物取引所で行われ、金利の指数を取引対象にしています。国債先物取引は、東京証券取引所で行われており、国際証券を対象としています。その中には、長期国債先物取引や中期国債先物取引などがあり、株価指数先物取引とあわせて証券先物取引と呼んでいます。株価指数先物取引は、東京証券取引所と大阪証券取引所で取引され、株価指数を対象にしています。その中には日経株価指数300先物、東証株価指数先物取引、日経255先物取引などがあります。これらのものを将来の特売日の売買の価格で取引を約定することを金融先物取引と言うのです。
先物取引は、株取引よりも参入しやすいといえ、資産運用の投資先としても適していると言えます。さまざまな機能やルールが用意され、比較的誰でも参加しやすいシステムになっています。先物取引をする際には、取引料金と別に委託に必要な委託証拠金と言う保証金が必要になってきます。リスクも考えつつ、投資額を管理するのは自分の責任です。レバレッジを効かせ、大きな取引をするということも可能ですが、思わぬ方向に価格が推移することもあるので、投資額をうまく調整して行う必要があります。
先物取引に参加している委託者の数は、2008年の時点で10万人を超えるといわれています。この参加数だけ見ても、個人での先物取引への参加者の数が多いということが分かります。先物取引の全体の参加者はこれに機関投資家や商社が加わるのでさらに参加人数は増えます。インターネットの普及により株などと同じようにオンラインでの取引が可能となったことも大きな要因です。さまざまな場面で先物取引に関する特集が組まれており、個人で参加しようという投資家が増えました。
先物取引の一番の魅力は少ない資金で取引ができることではないでしょうか。先物取引は、商品の5〜10％の証拠金を払うことで取引に参加できるシステムです。この効果のことをレバレッジと呼びます。レバレッジが効くことにより、最初の資金が少なくて済むのです。レバレッジの取引は先物取引以外にＦＸでも行われています。
個人でも投資ができるものとしては、株や先物取引ではないでしょうか。株の投資の取引は「買い」から始まります。まずは信用取引を行うのです。先物取引が株と違うことは、商品を持っていなくても「売り」の取引から始めることができるところです。商品を持っていない状態での取引を「空売り」と呼んでいます。株式でも空売りというものがありますが、それを行う場合は金利を支払う必要があります。
先物取引で扱われる商品は10数種類で、ガソリンや金・大豆、コーヒー豆などです。中でも一日の中で値動きが激しいガソリンは人気があります。ガソリンの商品先物取引は、中部商品取引所と東京工業商品取引所で行われています。ガソリンの価格が大きく動くには原油が関わってきます。ガソリンも灯油も原料は原油です。石油輸出国機構などで生産枠の変動などが大きくあった場合は、価格が大きく動きます。